人財育成

企業の発展と競争力の源泉は最終的には“人財”によって決まるものと言って良く、今後の当社の発展を図り、諸々の課題を解決していくためには、優秀な社員の存在が不可欠となっています。当社としてはこのような認識にたち、次のような人財育成の基本方針にそって人財の育成強化を図っています。

1. 高度な資格が取得できる人財育成
2. 先見性、創造性豊かな専門家の育成
3. 自己啓発意欲の高揚
4. 国際化に対応した人財の育成
5. 情報化教育の推進

具体的な取り組み

具体的には、3ヶ月にわたる新入社員研修をはじめ、各種技術講習や安全衛生教育、県外研修など、数多くの研修・資格取得援助制度や自己啓発による通信教育援助制度などの制度を設け、当社の明日を担う人財の育成に努めています。

福利厚生

社員が業務を離れたとき英気を養うための本島内3カ所の自社保養施設と離島までも含めた夏季契約保養施設を設置しております。また、社員の財産形成に寄与する従業員持株会制度など、福利厚生制度の充実に努めています。

保養施設

クラブ活動・各種イベント

社員の自発的な文化体育クラブ活動を通じた心身の健康増進、趣味やライフワークの育成などを目的とした補助金の支給制度を設けています。他には観月会・忘年会などの各種イベントの開催など、社員が生き生きと働ける職場環境づくりを目指しています。